不動産を売却したい時には仲介会社へ依頼するのが最も確実です。
一般個人である売主が自分が所有する不動産を買いたい人を探すことは非常にハードルが高いためです。
しかし、不動産会社の中には顧客の囲い込みなどを行う優良とは言えない業者も混在しているので、できる限り有利な価格で不動産を売却したいのであれば、優良業者を選ぶことが最も重要になります。
そこで、この記事では、不動産仲介会社のおすすめTOP5をご紹介します。
不動産会社を選ぶポイントや注意点についても解説していますので、これから不動産の売却を検討している方はぜひご覧ください。
おすすめ不動産仲介会社ランキングTOP5
安心して売却を任せられるおすすめの不動産会社は次の5社です。
- 三井不動産リアルティグループ
- 東急リバブル
- 住友不動産販売
- 野村不動産グループ
- センチュリー21
それぞれの不動産会社の特徴を詳しく解説していきます。
1位:三井不動産リアルティグループ
不動産仲介で37年連続1位を誇る、不動産仲介の絶対王者です。
CMで有名な「三井のリハウス」も三井不動産リアルティグループが手がけています。
取扱件数だけでなく口コミがよいのが特徴です。
2位:東急リバブル
東急リバブルは首都圏である東急線沿線の不動産に強みを持っている都市型の不動産会社です。
都市型とはいうものの、日本全国に約200の支店を構えており、日本全国の不動産を取り扱っている全国トップクラスの不動産会社です。
3位:住友不動産販売
住友不動産販売は、三井不動産、東急リバブルに次ぐ、日本3位の不動産仲介会社です。
顧客の声を自社のWEBで公開するなど、顧客対応に力を入れており、初めての人も安心して取引できます。
また、支店数は東急リバブルを超える数となっており、地方では東急リバブルよりも強みを持っている場合もあります。
査定を依頼するのであれば外せない1社と言えるでしょう。
4位:野村不動産グループ
野村不動産は戸建ての仲介に強みを持っている会社です。
平均物件価格は上位不動産会社の中で最も高いので、高額な戸建て不動産を売却したい場合には外すことができません。
5位:センチュリー21
世界最大規模のフランチャイズ経営の不動産会社です。
全国に1,000店舗程度を構えています。
国内最大規模のフランチャイズネットワークを誇っているので、買い手を見つけやすいのが特徴です。
幅広く買い手を探したいのであれば、欠かすことができない1社だと言えるでしょう。
不動産仲介会社を選ぶポイント
不動産会社を選ぶ際には次の4つのポイントを業者が満たしているかを確認しましょう。
- 十分な売買実績がある
- 口コミや評判がよい
- 安心できる企業
- ネット広告に注力している
安心な業者を選ぶための4つのポイントについて詳しく見ていきましょう。
十分な売買実績がある
不動産仲介会社に十分な売買実績があるかどうか確認しましょう。
不動産の売買実績がない企業に売却を任せても、売却活動は成功しない可能性が高いためです。
不動産の売却には広告、顧客網、目利きなど、経験値の蓄積が非常に重要です。
売買実績がない場合には、売却活動がスムーズに進まず、売主に有利な条件で売却することが難しくなります。
そのため、賃貸をメインにしている不動産会社では売却活動は難しいでしょう。
不動産会社が何をメインにしているのかを事前に調べ、売買の仲介をメインに行っている不動産会社を選択するのがベターです。
口コミや評判がよい
不動産会社の口コミや評判についてもしっかり調べましょう。
不動産会社は担当者の対応などが非常に重要です。
しかし、担当者の対応や知識レベルや熱量などはホームページなどを見ても分かりません。
ネット上には実際に不動産会社を利用した人の口コミが多数掲載されているため、実際に不動産会社とコンタクトを取る前に、口コミを調べ、口コミや評判がよい不動産会社へ相談するようにしてください。
安心できる企業
企業として安心できるかどうかという点も不動産会社選びでは非常に重要です。
不動産会社の中には、仲介手数料とは別の費用を不当に請求したり、顧客の囲い込みを行う不動産会社も存在するためです。
大手企業などの安心できる不動産会社であれば、そのような売却活動は行いません。
顧客の利益追求のために、合法的に仕事をしてくれる安心できる企業と媒介契約を締結することで、売主が損をするようなことはありません。
不動産会社を選ぶ際には、安心できる企業かどうかという視点から選択しましょう。
ネット広告に注力している
不動産会社がネット広告やポータルサイトに力を入れているかどうかも重要なポイントです。
不動産購入を検討している人は、ネットから情報を探すことが非常に多いためです。
より多くの人に売却情報をアピールしたいのであれば、ネットで情報発信をしっかりとしてきる不動産会社と媒介契約を締結すべきでしょう。
不動産のホームページを調べて、どの程度ネットでの情報発信をしているか、Googleなどで上位表示されるかなどを確認し、ネットでの情報発信が弱い不動産会社は避けた方が無難です。
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どちらが絶対に良いということはなく、それぞれの特徴を理解して、適切に使い分けることが重要です。
大人業者と中小業者の特徴について詳しく解説していきます。
大手不動産仲介会社の特徴
大手不動産会社の特徴は次の4点です。
- 顧客向けのサービスが充実している
- 依頼しやすい
- 買主からの認知度が高い
- 営業店は少ない
大手は売主向けのサービスが充実しており、ハウスクリーニングやホームインスペクションなどを無料で行ってくれる場合があります。
また、不動産を買った不動産会社が大手だった場合、その不動産会社へ売却の依頼ができる場合も多いので売却の依頼がしやすく、売却に必要なさまざまな情報ももらいやすいというメリットもあります。
さらに買主からの認知度も高いので、日本全国から買い手が集まる可能性もあります。
ただし、営業店は少ないので地元の購入希望者の情報は集めにくい点はデメリットです。
中小不動産仲介会社の特徴
中小の不動産仲介会社には次のような特徴があります。
- 地域事情に精通している
- 売却条件などの対応に柔軟性がある
- 不動産会社によって販売力に差がある
- 買主からの認知度が低い
地域独特に事情に精通しているため、不動産の特徴をしっかりと捉えて適切な価格を設定し、適切な買い手を探してもらえるのは地元密着の中小不動産会社のメリットです。
また、売却条件などの対応にはかなり柔軟性があるので、希望を伝えれば買い手への価格交渉などは気軽に行ってくれます。
ただし、不動産会社によって実力とやる気にはかなりの違いがあるので、相談する不動産会社を間違えてしまうと、媒介契約からどれだけ時間が経っても買い手が見つからない可能性があります。
さらに、中小の不動産会社は大手と比べて買い手の認知度が低いので、大手よりは買い手が見つかりにくく、販路は地元に限定されてしまう可能性が高い点もデメリットです。
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不動産売却時には大手業者だけでなく、地元業者にも相談すべきです。
地元業者には大手業者にはない、次のようなメリットがあるためです。
- 地域特性に精通している
- 需要や相場を詳細に把握している
- 地元しか知らないルートを持っている
地元業者へ依頼することの3つのメリットについて詳しく見ていきましょう。
地域特性に精通している
地元の不動産会社はその地域の事情に精通しています。
地域ごとの周辺の環境や歴史や防災マップなどの情報によって、不動産の価値は大きく異なります。
特に、過去に災害があった場所、将来、嫌悪施設が建設されると噂がある場所などは、いくら基準地価が高くても売却が難しい可能性もあります。
大手の不動産会社ではそのような事情を詳細に把握することはできませんが、地元の不動産会社であればこの点を熟知しています。
地域の人しか分からない事情を抱えている土地や場所は多数あります。
特に不動産が地方都市に所在しているのであれば、地域事情に精通している地元の不動産会社は無視することができない存在です。
需要や相場を詳細に把握している
地元の不動産会社は地域独特の需要や相場や将来の都市計画などを詳細に把握している傾向にあります。
例えば、今はあまり価値がないと思われているような土地でも、将来的にその土地の近くに大きな都市計画がある、大型店舗が出店する計画があるなどの情報を掴んでいれば、当該土地は相場よりも高い価格で売却できる可能性があります。
地元の不動産会社の方が大手不動産会社よりもこのような情報を豊富に持っているため、土地によっては需要や相場や将来像をしっかりと把握して高値で売却できる可能性があるでしょう。
地元しか知らないルートを持っている
地元の不動産会社は地元の業者しか知らないルートを持っている可能性があります。
例えば、地元の企業です。
地元の企業が「〇〇地区に土地を欲しがっている」などの情報は大手不動産会社よりも、地元の経済界に根ざしている地元業者の方が持っています。
このような地元しか知らないルートを地元の不動産会社は持っているため、思わぬ高値で不動産が売却できる可能性もあるでしょう。
この点からも大手不動産会社だけでなく、地元不動産会社両方へ相談するメリットがあります。
不動産仲介会社を選ぶ際の2つの注意点
不動産仲介会社を選ぶ際には次の2点に注意しましょう。
- 専任媒介契約しか提案しない
- 仲介手数料を把握しておく
契約形態は売主が選べますし、不動産売却時の仲介手数料は業者によって異なるので上限を把握しておくことが重要です。
不動産仲介会社を選ぶ際に注意したい2つのポイントを解説します。
専任媒介契約しか提案しない
専任媒介契約しか提案しない不動産会社は避けた方がよいでしょう。
専任媒介契約や1社の不動産会社としか契約できない媒介契約です。
もちろん、不動産会社が「自社とのみ契約してほしい」と希望するのは当然です。
しかし売主には数多くの不動産会社と契約する権利を持っていますので、不動産会社が媒介契約しか締結しないというのは顧客本意とは言えません。
専任媒介契約は信頼できる1社を見つけた時に契約すべきものですので、専任媒介契約しか最初から提案しない不動産会社は自社の利益しか考えていない可能性が高いため、避けた方がよいでしょう。
仲介手数料は不動産会社によって違う!上限を知っておく
仲介手数料の上限は法律によって次のように決められています。
売却金額 | 仲介手数料 |
---|---|
200万円以下の部分 | 売買価格の5%+消費税 |
200万円超400万円以下の部分 | 売買価格の4%+消費税 |
400万円超の部分 | 売買価格の3%+消費税 |
上記の金額を超える仲介手数料を請求する不動産会社は違法行為をしているため絶対に取引をしてはなりません。
また、仲介手数料は上限法律によって定められているだけで、上限の範囲内で自由に決めることができます。
不動産の売却額では仲介手数料の上限はいくらになるのかをあらかじめ把握しておき、上限を超える不動産会社とは取引しないのはもちろん、できる限り手数料が低い不動産会社を選択しましょう。
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まとめ
不動産の売却は「どの不動産会社と媒介契約を締結するか」によって成否が大きく異なります。
不動産会社によって得意分野と不得意な分野に別れるので、任せられる不動産会社を見つけるためには、複数の不動産会社へ査定を依頼することが重要です。
また、地方の物件を売却するのであれば、地元の不動産会社へ相談することも欠かせません。
不動産会社ごとの特徴を理解して、最も有利な条件で売却でき、物件の特徴をよく理解してくれる不動産会社へ相談しましょう。
参考:【2023年】不動産売却はどこがいい?おすすめの売買仲介ランキングベスト10
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